「働く人」から企業の魅力を伝える採用広報サービス「talentbook」を提供する株式会社PR Table（所在地：東京都千代田区、共同代表取締役：大堀航/大堀海）は、大企業（従業員数1,000名以上）の経営者・役員、人事責任者208名を対象に、採用広報における課題調査を実施いたしました。

• 調査の背景

昨今、産業構造の変化や労働人口の減少により採用市場の競争は激化し、IT人材をはじめとするさまざまな職種の有効求人倍率が増加。大手企業を中心に、自社の採用競争優位性を確保するため、採用候補者に情報を届ける手段が多様化してきています。

同時に、学生の就職活動早期化などを背景に、潜在層へ向けた早期認知・理解を獲得するリクルーティング活動の重要性も高まり、人事・採用担当者に求められるスキルも拡張しています。

そうした中、3月1日に2024年度卒の学生を対象にした採用広報活動が解禁となりました。コロナ禍の収束が視野に入り、採用人数増加、初任給引き上げと企業の採用意欲に「本気」の傾向が見られる中、各社がどのような採用施策を実行し、採用広報においてはどのような課題を抱えているのか実態を調査しました。
 

• 調査結果サマリー

  1.８割以上が「求職者へのアプローチ」に限界を実感

  2. 採用施策を十分にできていない理由トップ３は

  ・必要なスキルを持つ専門人材が不足

  ・どのような採用手法が効果的かわからない

  ・時間/工数の不足

  3. 72.6%が採用広報を行う中で、「人事部と広報部との連携」に課題あり
   

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https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000059284.html